本試験で武器になる成果連結時短テク

連結会計やってます？

ご存知のとおり、連結会計は、1級受験生にとって、現在も、そして未来も、超大切な論点です。ここが得意かどうかは、合否に直結します。苦手意識があって敬遠している人、逃げ切れません。どうせやるなら、早いうちにやりましょう。

さて、ちょうどいまプロ簿記講座の解法マスターは連結会計真っ最中です。その中で、紹介した成果連結の時短テクは1級受験生必修です。

せっかくプロ簿記に訪れてくださったのですから、是非、この成果連結の時短テクだけはマスターしてください。圧倒的に早く正確に仕訳が切れます。以前（1年くらい前？）も紹介したのですが、ここで、あらためて紹介します。

成果連結・時短テクとは

成果連結・時短テクは、次の３つの仕訳を素早く行うためのものです。

1. 商品（棚卸資産）に含まれる未実現損益の消去
2. 親子間の売上債権に係る貸倒引当金の修正
3. 償却資産の未実現損益の消去

これらは、税効果会計やアップストリームも絡みます。ここをスムーズに乗り切るか、まごまごするかで合否が分かれます。

成果連結時短テクの解法手順

解法手順

どのパターンでも次の手順で解けます。

1. 期末のBS科目（商品、貸倒引当金、建物など）を修正する
2. 前期末にも同じ仕訳をしているのなら、それを「利益剰余金当期首残高（略して利首）」として相手勘定とする。
3. 貸借で差額が出るので、これをPL科目（売上原価、貸倒引当金繰入、減価償却費など）とする。
4. 税効果会計関連とアップストリーム関連の処理は、その都度行わずに、最後にまとめて行なう。

略語について

以下、仕訳で用いる科目は略語を用います。

利首：利益剰余金当期首残高
売原：売上原価
税資：繰延税金資産
法調：法人税等調整額
貸引：貸倒引当金
貸繰：貸倒引当金繰入
減費：減価償却費
減累：減価償却累計額
非首：非支配株主持分当期首残高
非当：非支配株主持分当期変動額
非PL：非支配株主に帰属する当期純損益

時短テクの具体例１【棚卸資産】

当期末、親会社P社の期末商品には、子会社S社から仕入れた分が1,000円ある。S社はP社に対して毎期仕入額に25％の利益を上乗せして販売している。前期末のP社の商品にはS社から仕入れた分が1,800円あった。

Step.1　期末BS科目の調整

期末の商品を200（＝1,000÷1.25×0.25）減らせばよい。よって、？？？／商品200　まで確定。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
？	？	商品	200

Step.2　期首分の調整

前期末には360の未実現損益があったので、利益剰余金当期首残高360／商品200　まで確定。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
利首	360	商品	200
		？	？

Step.3　差額をPL科目にする

差額を売上原価にすれば完了。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
利首	360	商品	200
		売原	160

時短テクの具体例２【貸倒引当金の修正】

当期末、子会社S社から親会社P社に対する売掛金が3,000円ある。S社は売掛金に対して10％の貸倒引当金を設定している。前期末にはP社への売掛金に対する貸倒引当金が200あった。

Step.1　期末BS科目の調整

期末の貸倒引当金を300減らせばよい。よって、貸倒引当金300／？？？　まで確定。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
貸引	300	？	？

Step.2　期首分の調整

前期末には200の貸倒引当金があったので、貸倒引当金300／利益剰余金当期首残高200　まで確定。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
貸引	300	利首	200
		？	？

Step.3　差額をPL科目にする

差額を貸倒引当金繰入にすれば完了。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
貸引	300	利首	200
		貸繰	100

時短テクの具体例３【償却性資産】

前期首において、S社はP社に建物（売却時S社個別上の帳簿価額40,000円）を50,000円で売却した。P社はこの建物を当期末現在保有し、耐用年数5年、残存価額0円の定額法で償却している。

Step.0　未実現損益の算定

期末の建物をいくら修正すればよいかを考える。S社簿価4千円の建物を5千円で売却してるので20％は未実現損益である。この建物は、前期首に売却され耐用年数5年のうち１年分の償却が終了しているので、前期末簿価は4千円、当期末簿価は3千円である。よって、前期末の未実現損益は8,000円、当期末の未実現損益は6,000円である。

Step.1　期末BS科目の調整

期末の建物を6,000円減らせばよい。よって、？？？／建物6,000　まで確定。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
？	？	建物	6,000

Step.2　期首分の調整

前期末には8,000の未実現損益があったので、利益剰余金当期首残高8,000／建物6,000　まで確定。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
利首	8,000	建物	6,000
		？	？

Step.3　差額をPL科目にする

差額を減価償却費にすれば完了。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
利首	8,000	建物	6,000
		減費	2,000

税効果とアップ・ストリームの処理について

これは、どのケースもすべて同じパターンで処理できます。考え方は「PL科目のインパクトを弱める方向に仕訳を切る」です。

税効果なら、儲かっていれば税率分を税務署が持っていくけど、損していれば税務署が補ってくれると考えます。アップストリームなら、儲かっていれば非株の持分だけ非株が持っていくけど、損していれば非株が補ってくれると考えます。要するにどちらにしてもPL科目のインパクトが弱まります。具体的には、次のリンク先のStep.2以降を参照してください。

実戦で通用するか

当然です。強力な武器となることでしょう。サンプルとして過去問134回の問題から一部抜粋します。

過去問134回より一部抜粋

Ｐ社の有形固定資産には，20X2年度末にＳ社から取得したものが 500千円（Ｓ社からの取得原価 1,500千円，耐用年数３年，残存価額ゼロ，定額法により減価償却を行っている）含まれている。この有形固定資産は，Ｓ社の売却時点において帳簿価額が 1,200千円であったものである。20X4年度末の仕訳をせよ。P社の持分は70％、税効果はなし。

考え方

S社簿価1,200千円の建物を1,500千円で売却してるので20％は未実現損益である。この建物は、耐用年数3年のうち１年分の償却が終了しているので、前期末簿価は1,000千円、当期末簿価は500千円である。よって、前期末の未実現損益は200千円、当期末の未実現損益は100千円である。

解答

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
利首	200千円	建物	100千円
		減費	100千円
非首	60千円	利首	60千円
非PL	30千円	非当	30千円

参考・一般のテキスト（過去問題集）の解答

以下は、一般的なテキスト（過去問題集）に掲載されていた仕訳です。どちらがミスなくスピーディに処理できるか、一目瞭然だと思います。

借方科目	借方金額	貸方科目	貸方金額
利首	300千円	建物	300千円
非首	90千円	利首	90千円
建物	100千円	利首	100千円
利首	30千円	非首	30千円
建物	100千円	減費	100千円
非PL	30千円	非当	30千円